情勢調査における各新聞社の予測、それって本当に必要なんでしょうか？特に田崎史郎氏のコメントは、調査方法の補正値を各社で変えるからこそ、最も信頼できるのは朝日新聞だということ。しかし、これって何を信じるべきか迷うだけなんじゃないかと。

公平性を欠いた情報の発信、それって一体何のための報道機関なんですかね。結局、読者としては信頼できる情報を探すのがますます難しくなるばかり。いっそのこと、どこの社の情勢調査が最も高い正確性を持つかを評価する「メディア評価機関」でも作ればいいんじゃないですか？

そして、情勢調査で何か新しい潮流が見つかるわけでもない。選挙後は何事もなかったかのようにノーサイドで、なんて無責任すぎ。もっと議論されるべきは、調査方法の透明性や、予想が全く異なる場合の情報の取り扱い方でしょう。

最後に、メディアが本当に視聴者のために存在するものなら、もっと現実に準じた情報提供をするべきだと思います。では、マスコミ各社が出す調査結果、それでも信じる価値はあるのでしょうか？

以下は読者のコメントです。

「選挙情勢調査って本当に必要なのかと思う。マスコミはもっと組織票や選挙制度の問題に目を向けるべきじゃないか？」

「田崎氏の言う補正値が存在するのは理解できるが、結局どこのメディアを信じるのか混乱するだけだ。それより信頼できる報道は存在するのか？」

「毎回同じような評論家の意見ばかり聞かされるのは飽きた。多様な意見を持つ専門家を集めて、もっと活気ある議論をしてほしい。」

「電話での聞き取り調査なんてもう現実離れしてる。固定電話にしか出ない世代との補正ってどうなっているのか疑問ばかりが残る。」