まるで選挙が魔法の杖みたいに語られているけれど、果たして本当だろうか？確かに高知東生さんの言葉は理想的で魅力的に響く。「投票率があがると番狂わせが起きるらしいぞ」と、まるで選挙がすべての解決策であるかのように。でも考えてみてほしい。この言葉はただの「あがるらしいぞ」という伝聞調に過ぎない。現状を変えたいなら、投票するだけではなく、変わる努力も必要なんじゃないか？

選挙に行くことは確かに重要だが、それだけで変化が保証されるわけではない。呼びかけに反応する人々の「そうだそうだ！」という声は、どこまで心からのものなのか。政治の悪口を言っているだけでは変化がないと言いつつ、投票だけであとは何もしないというのも同じ穴のムジナじゃないか？

ここで問いたい。**投票する以外に、私たちができることは何なのか？現状を抜け出すための真の行動は何か？**ただ票を投じるだけで終わるなら、それこそ嘆かれる政治の悪循環となんら変わりはないのでは。選挙の日を越えて、私たちのアクションが続くかどうかが問われている。

ネットからのコメント

1、高知さんの言うとおり。投票率が上がらないことには固い組織票がある自民党公明党立憲民主党が圧倒的に有利となる。

私が一票を投じたところでどうせ日本の政治は変わらない、なんて皆が考えていたら本当に何も変わらない。最悪白票でもいいから、とにかく投票には行きましょう。特に若い世代や現役世代の人たちは、選挙の結果に自分の将来がかかっているという認識を持つべきです。

2、投票率を上げるには「投票したい候補者」を出すことが一番効く。いままで自公ダメだし、野党もチョット・・・結局、全員投票したくない状態が続いていた。だから投票行かない。が結論だった。今回は違って、「投票したい党」が現れ「当選させたくない党を落選させられる」チャンスが出ている。自分の想いを票に託す甲斐が有権者たちに高まっている。参議院選挙です。遠慮はいらない。有権者もチャレンジしよう。

3、若者の投票率が低いから自民・立憲が大党となり、労働者の金を奪っていくのです。多くの労働者にとって所得税や住民税よりも天引きされているものが厚生年金。いろいろぼかされているから多くの生産年齢の人たちは何も知らない人も多いが、とんでもない法案が通ってしまっている。特に悪質なのが立憲。自公でさえ思いとどまったのに、立憲が求めて法案に明記された将来的な「基礎年金の底上げ」は、その原資として「厚生年金の支え手としての役割強化」が前提になる法案になっている。さらにいえば今のこの三党は中国に対するスタンスがひどすぎて、これが安全保障だけでなく治安にも問題をおよぼしている。

特にアメリカからも指摘された麻薬問題です。日本を拠点に海外に流れるという話ですが、当然治安悪化につながりますからね。中でも立憲は外国人参政権に積極的な議員もいて今の流れだと完全に外国人にのっとられる地域が出てもおかしくない。

4、その通りです。今までは既得権益者の組織票で日本の政治が動かされてきました。もちろん、既得権益者が利益を享受するので、一般の国民にとってはメリットが少なく、結果として今のジリ貧の日本になってしまいました。これは、今まで政治に興味を持たず、投票に行かなかった国民にも責任があります。ただ、自民公明に入れずに立憲共産に入れれば本質は何も変わらず増税路線も変わらないでしょう。今回は、組織や団体や宗教がバックについておらず、国民参加型の政党が勢いをつけています。すべての都道府県に候補者も擁立しています。こんな機会を逃してはいけませんよ。